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原価計算における非原価項目についてです。
原価計算については、頻出というよりは何かしらの形で必出な項目ですので、様々な形式の問題に答えることができるようになる必要があります。まずは言葉の定義を見てみます。
製品やサービスの原価を計算すること、または、その方法である。
狭義では、工業簿記のシステムに組み込まれており、複式簿記に基づき、製品原価を分類・測定・集計・分析して報告する手続きのことをいう。1962年に、大蔵省企業会計審議会より公表された「原価計算基準」はこの狭義の原価計算を規定したもので、日本での原価計算の実践規範になっている。
広義では、製品やサービスの原価を計算するための方法一般を指す。工業簿記に基づかない原価計算も、実務では広く適用されている。また、目的や製造方法により、利用される手法が異なる。今日の場合広義に捉えるのが一般的であり、その場合原価計算の意味は管理会計の意味とほぼ同義となる。つまり、経営管理者の経営管理に貢献するものすべてが、原価計算といえるのである。
「原価計算」『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版』。2022年4月6日 (水) 12:36 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8E%9F%E4%BE%A1%E8%A8%88%E7%AE%97
当たり前ですが、原価を計算する方法です。原価とは単純に、仕入れにかかったお金だけではありません。売上をあげるために、様々なお金がかかります。それをひっくるめて原価と言います。原価の定義も見ておきましょう。
会計の用語で、特定の目的を達成するために消費される経済的資源を貨幣で測定したものである。
一般的な考え方としては、「販売額」から「利益」を除いた金額が「原価」であり、材料費や人件費、減価償却費、光熱費、家賃などを含む、商品やサービスを提供するために要した費用の総額となる。
なお、飲食業界で用いられる用語として「原価率」というものがあるが、これは販売額に占める材料費のみの割合となっており、原価の割合ではないことに注意が必要である。
「原価」『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版』。2022年3月12日 (土) 01:34 UTC、URL: https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8E%9F%E4%BE%A1
Wikiにも書かれている通り、単純に材料費ではなく、人材費、減価償却費、光熱費、家賃などなど、商品やサービスを提供するために要した費用の総額になる。
具体的な原価計算については、ちょっと詳細は置いておいて、この問題では知識としての原価計算を考えていきましょう。まず、原価を考えてみましょう。発生形態を考えていくと、原価は3種類に分かれます。
- 材料費
- 労務費
- 経費
さらに、その用途として、特定の製品のためだけに使われた費用のことを直接費、不明確なものを間接費と呼びます。これら発生形態と用途を併せて、以下の6種類に分けることができます。
さて、ここまで原価について語ってきました。が、問題を読んでみると、非原価項目についての問題、つまり、原価に区分けされない項目についてです。非原価項目は以下の４つの種類があります。
- 経営目的に関連しない価値の減少
- 異常な状態を原因とする価値の減少
- 税法上とくに認められている損失算入項目
- その他の利益剰余金に課する項目
これらひとつひとつ語っていくと、日が暮れてしまうので、今回は問題文にあるものにだけ触れていきたいと思います。気になる人は、Wikiやその他、非原価項目で調べるとやまほどWebページがひっかかるので、そちらを見てください。
１．売上債権に対する貸倒引当金繰入
貸倒引当金とはそもそもなんでしょう。債権を回収する際、取引先が倒産してしまって回収できないというリスクは必ずつきまといます。こういったリスクに備えて、あらかじめ、想定して計上しておくのが、貸倒引当金です。
これらは、販売費および一般管理費の項目で計上することになりますので、非原価項目には含まれません。
２．減価償却費
減価償却費は、原価の間接経費に含まれます。よって、非原価項目には含まれません。
３．仕損、減損、棚卸減耗損
これらも、減価償却費と同様に、間接経費に含まれます。よって非原価項目には含まれません。
４．支払利息
最後に残った支払い利息が答えとなります。支払利息は、「経営目的に関連しない価値の減少」に含まれる非原価項目です。最も代表的であるので、他のが分からずとも、これが分かっていれば、解答はすんなりと出せたのではないでしょうか？
よって、答えは４となります。
